【読書】観光客数ではなく、観光消費こそが地方にとって重要だ！『地方創生大全』のすすめ

こんばんは。

ホーホーです。

木下斉さんの『地方創生大全』は、私にとって非常に重要な本です。

秋田県出身の私にとって、故郷の衰退は身近なものでした。

例えば、通っていた小学校は、私がいた頃と比べて全校生徒数が半分以下に減少。

このままでは、学校も無くなってしまうのではないか、という気持ちを抱いていたのを覚えています。

そんな中、2014年の地方消滅論を皮切りに、地方創生ブームが巻き起こりました。

地方創生が語られる際には、定住人口や交流人口といった「人口」が話題になります。

しかし、地方問題は本質的には、人口問題ではなく財政問題であるというのが私の考えです。

なぜなら、稼げる産業のある地域にはそれなりの人が定住すると考えられるほか、人口が減ったとしても、十分な税収があればインフラは維持されていくからです。

例えば、仮に人口が増えたとしても、税を納める余力がない人ばかりが増えてしまったら、その人々の暮らしを支えなければならないことから、地域の財政はますます苦しくなるでしょう。

人口と財政（税収）の関係は、鶏と卵の関係のようなところもあり、本質が見えづらいと、つくづく感じます。

このように本質が見えにくい問題に鋭く切り込んでいるのが、本書の著者である木下さんです。

本書において、木下さんは「ネタ」「モノ」「ヒト」「カネ」「組織」という５つの観点から、地方問題の本質を語っています。

その中で特に印象的だったのが「観光客数ではなく、観光消費を重視しよう」という主張です。

とくに地方における観光産業において大切なのは、観光客数ではなく、観光消費単価、そして観光消費総額です。

（中略）

これまでの「10万人が1000円使うような観光」を、「1000人が10万円使うような観光」に変えていくことが、小さな地域にとって現実的な、観光産業の高生産性化施策になるわけです。

木下斉,『地方創生大全』p171

どれだけ多くの観光客が訪れても、消費をしてもらうことができなければ、地域は豊かになりません。

逆に、観光客数こそ少なくても、訪れた観光客に満足のいく体験を提供し、十分にお金を使ってもらうことができれば、地域は豊かになるでしょう。

この観点は、地域の観光施策を考える上で外せない観点だと考えます。

『地方創生大全』は地方の人のみにとどまらず、事業を営む全ての人にとって学びの多い良書です。

これからも、本書から得られる学びについて、記事にしていきたいと思います。

地方を元気付けようと考えている人にも、そうでない人にも読んでほしいです。